価値とはなにか

先日大学時代の友人と飲み会を開いた。旧友は気遣いもそれほど必要もなく、思ったことも忌憚なく話せる。そんな中、私が現在興味の持っているのは「脳とこころ」と「価値観」の関係だ、と話したら、Hに「『かわいい姉ちゃんと遊びたい』、と思うのはなぜ」と問われた。この表現には、「めんどくさいことを言っても何の意味もない」、「結局説明なんかできないだろう」という揶揄が含まれている。しかし、この問いに答えれなければ彼の言うとおりだから、少し考えてみた。
「かわいい」には「みにくい」から「きれいだ」までの美の比較と「おさない」から「おとな」までの認知度の比較が混在している。「かわいい」は美としては中間以上で、認知度では中間以下を指している。このように比較する行為は価値観であり、値踏みをしていることになる。この価値は価値論から考えれば「交換価値」に該当し、一般的には「価値」と呼ばれるものに相当する。 また、「姉ちゃんと遊びたい」という言葉の中には「姉ちゃん」に性的な対象として認知してもらい、性的関係に入りたいという生命の根源からの欲求が含まれている。
この欲求は「種の保存の本能」からくるものだ。生命は誕生時に自然と自身を区別する膜をつくり、その中に自然環境のシステムから切り離された独自のシステム(それ自体も自然のシステムだが)をつくりだした。そして、この「種の保存の本能」はもとをただせば、自然環境の激変の中でも、自己のシステムの永続のため、生命を細かく区切り(個体の死)、遺伝子をつうじて、子孫を残したり(個体の継承)、遺伝子を改変して進化(個体の多様化)する方法を選んだ生命の生き残り戦略でもある。
子孫を残す、子供をつくる行為(生命の生き残り戦略)を価値論から考えれば、「使用価値」にあたり、価値の根源を形成している。 そして、この2つの価値、値踏み(「交換価値」)と欲求(「使用価値」)の交点で「かわいい姉ちゃんと遊びたい」という観念が生まれてくる。
人体の構造から考えれば、性的行為を支える性器は消化器官から分離した「内臓系」の臓器で、性的欲求の源である。また、「かわいい」などの眼や耳など感覚器官から入った情報(認知)は神経系を通じて脳で統合化される。この統合するシステムは「体壁系(感覚ー脳)」を構成して認知や判断を司っている。 このように考えると「内臓系」は「使用価値」に対応し、「体壁系」は「交換価値」に対応しており、その交点に我々のすべての価値が存在する。

天皇の退位と堀北真希の引退

天皇は象徴として生きることを強制されている。肉体は現実の生活を生きる人間としてありながら、ほとんどの生活は抽象化された象徴天皇として対外的には生きなければならない。この2つに引き裂かれた精神の苦痛は計り知れないものと思える。先代の天皇は大戦で死んでいった人々の重さを抱え込んで、人間として生きながら象徴となる苦痛を自らの罪として受け入れて生きた。天皇の生き方はヘーゲルのいう「自由」な表現が奪われていることを意味し、「自由」と「承認」の矛盾を解消することの不可能な状態に落とし込まれている状態といえる。このような状況で天皇が自ら「退位」を求めるのは引き裂かれた精神の悲鳴であり、おそらく現天皇以降の天皇は耐え得る精神構造を持ち得るとは思われない。本当に「人間宣言をした天皇」個人の「幸せ」を考えるのならば、そろそろ天皇を返上し、普通の生活をおくることが、「自由」と「承認」の観点からも最も「幸せ」となると考えられる。天皇を象徴天皇といつまでも考えることが少しも天皇個人の「幸せ」を考えていないことを意味している。

堀北真希の引退報道が3月初めころにあった。若き女優や芸能活動する人たちが最近引退することが増えてきたという。この現象の原因は「抽象化された生」において、「自己表現」として「自由」を獲得できずに、単に「承認」得るためだけの「虚構の生」を生きざるを得ないことにある。「現実の生」において「自由」と「承認」が両立できていたとしても、「抽象化された生」は天皇の場合と同じく精神的に耐え得ないものとなることが容易に想定できる。この矛盾の解消にはおそらく天皇の場合と同じく「現実の生」で「自由」と「承認」の関係に立ち返るしか方法がない。これが引退という道を選ぶ理由だろう。

私たちの生活において、「表現」することは基本的に「自由にすきなことをする(労働する)」ことであり、よりよいものをつくったり、考えたりして、さらによい「表現」をすることで、結果として他者に認められたり、自分で満足したり、より普遍性に近づけば「承認」されたことになり、結局「自由」と「承認」の矛盾は克服されたことになる。

 

Nへ~ヘーゲルの「自由」と「承認」

ヨーロッパでは、思想的課題として「自由」が常に大きな位置をしめていた。ルソーやカントは「自由」は元来持っている本質としてとらえ、ヘーゲルは「人間は歴史と無関係に自由な存在ではなく、『時代の精神』が徐々に変化していく歴史の中で次第に自由を知っていく過程」だ、として「自由」の意味を徐々に理解していく存在であると考えた。また、一方で人間は個体としては全くの一人であるが、一人では生存できないことは自明である。この矛盾によって、個体の「自由」を求めながらも少なからず相互に「承認」しながら生きることを強制されてきた。ヘーゲルの『時代精神』は幼年期、少年期、青年期、大人へと至る成長過程で『個体の精神』に反映され、「自由」と「承認」の葛藤の中で(弁証法的に)形を変えながら当時の最も進んだ形態へと進化していくとした。この『時代精神』とはアダムスミスの考え方に代表される考え方で「自分自身の利益を考究していくうちに、 かれは、 自然に、否むしろ必然に、この社会にとってもっとも有利な用途を選考するようになる」という資本主義の基本原理だ。このような『時代精神』をヘーゲルは『個体の精神』に反映させ「個人の内なる個性を発揮して自己表現することで、製品(作品)を現実の世界に生み出す。自分の個性をひたすら表現することが大事だと考えている(「自由」)から表現できたことで、満足できると考えている。しかし、表現されたものは外在するから自身でも客観的に見ざるを得ない。次第に自分の製品を客観的に見ることができるようになり、他者や社会からの批判(「承認」)も加わって、より「ほんもの」の(普遍的な)作品を創ろうと努力するようになる。」と考えた。そして、結局「このような行為や表現は個々人の自由と批評を含んだ社会的行動になっており、自由の欲求と承認の欲求は矛盾せずに結びつく。」と考えることで、最終段階において、「自由」と「承認」の相克は止揚されたことになるとした。

(自注)ヘーゲルの『時代精神』はギリシャ・ローマ時代からはじまり、アジア的段階やアフリカ的段階は未開時代として無視している。このことに対し三木成夫はちょうどヘーゲルのアダムスミスのように、個体の未開時代を脊椎動物の発生と進化そして人類の発達と3歳までの個体の発達を関連付けた。また、吉本隆明もヘーゲルのように個体の未開時代の精神を「アフリカ的段階」と位置づけ、分析した。

再び森本学園について~政党の理念

産経新聞インターネト版によれば、

「安保情勢が厳しい中で安倍晋三首相や稲田朋美防衛相の足を引っ張るのは、北朝鮮や中国と通じているのではないかと疑われても仕方ない」-。日本維新の会の足立康史衆院議員は17日の衆院外務委員会で、森友学園問題をひたすら追及する民進党を批判した。・・・

とあった。

日本が戦時中の安保(?)情勢が厳しい時、政府や軍部を批判することが敵国(米国など)に通じているのではないか、と疑われ、投獄させられたり殺されたりすることがあった。維新の会の足立という議員は当時と同じ論理を使って民進党を批判している。私は自民党や民進党などあらゆる政党や宗派などを忌み嫌うもので、民進党を擁護したいなどとは全く思わないが、戦後70年以上もたっても同じような論理が生き続けている現状にほとほといやになってくる。

午前8時頃のNHKの「ニュース深読み」で、中国が韓国のTHAAD配備に対し、国家ぐるみで韓国に圧力をかける状況を放映していた。その中には、

中国にあるロッテデパート前で数十人の人たちがシュプレヒコールで不買を叫んでいた。そこに、ひとりの老人(?)がやってきて、「俺は買い物をしたいから来た。通してくれ」といったら、指導者らしき人が「お前は個人の利益と国家の利益とどちらを優先するのか」と詰問していた。老人は何も言わず立ち去っていった。

というようなものがあった。

この光景から足立議員と中国のロッテ不買運動の指導者が二重写しに見えてくる。以前にもこのブログで「北朝鮮と日本」としてつぶやいたことがあったが、再びつぶやきたくなった。民進党が「北朝鮮や中国と通じている」かどうかは定かではないが、足立議員と維新の会や自民党の理念は北朝鮮や中国と同じであることは確かなように思われる。

築地市場移転問題~土壌汚染

1960年代から1970年代にかけて、水銀やカドミウム、六価クロムなどの重金属やPCBなどの化学物質による公害が発生し、人間や動物の健康を害し、植物が枯れる等大きな社会問題となった。化学物質が事故などにより土壌に浸透したり、不法に土壌へ捨てられ、土壌の持つ浄化能力を超えて過剰に土壌へ入ると、土壌が持つ諸機能を損ない、地下水汚染をはじめとした環境汚染を引き起こすことにもなる。土壌汚染が明らかになると対策が実施されるが、一度汚染された土壌環境を再び回復することは非常に困難であることは、今までの土壌汚染から明らかである。

米国では1970年後半に「ラブ・キャナル事件」として有名な土壌汚染が問題となった。この問題はニューヨーク州北部のナイヤガラ近くのラブ運河を買収したフッカー電気化学は1950年頃に多くの有害化学物質(BHC,ダイオキシン,トリクロロエチレンなど)を合法的に投棄したことから始まった。その後、この運河は埋め立てられて売却され、その上に学校や住宅が建設された。しかし、埋め立て後30年をへて、投棄された有害化学物質が漏出し、住民たちに遺伝子の異常が現れ、流産や死産が多発し社会問題となった。1978年非常事態宣言が出され、立ち退き指定を受けた200の住宅や学校が埋められた。この事件を契機にEPA(環境保護庁)は、1980年に関係者(廃棄物排出者、輸送業者、土地の管理者、融資した金融機関など)すべてに汚染を完全に除去する費用を負担させる包括的環境対処補償責任法(スーパーファンド法)を成立させた。この結果、米国では土壌汚染は大きな環境リスクと考えられるようになり、土地の売買には土壌調査が欠かせないものとなった。

築地市場の豊洲移転問題は2000年頃土壌対策などを東京ガスと協議したことになっている。日本の土壌汚染や米国のラブ・キャナル問題など20年以上も前に起き、その対処の難しさも十分に知っていたにもかかわらず、その対策コストの計算もせず、強引に豊洲移転に踏み切ったことは、我が国の政策によくみられる現象だ。アスベスト問題しかり、ハンセン病、水俣病などしかりである。個人に及ぶ問題よりも企業の利益、あるいは目先の全体の利益を追求する姿勢は依然として変わっていない。まさに、政府が忌み嫌う中国などと同レベルである。

北朝鮮と日本~森友学園と北朝鮮の類似性

金正男が殺害された。北朝鮮が関与しているといわれている。米国はテロ支援国家に再認定するかもしれない。ところで、日本では森友学園の国有地払い下げの不透明な手続きが問題視されている。森友学園の幼稚園教育の一端がTVで放映された。園児が声をそろえて教育勅語を素読している映像で一瞬目を疑った。これは北朝鮮ではないか。

朝日新聞によれば、森友学園では、園児に「日本を悪者として扱っている中国、韓国が心改め、歴史でうそを教えないようお願いいたします」といわせているようだ。この言葉の中には北朝鮮が入っていないが、わざと排除しているのか、それとも評ずるに値しないと思っているか定かではない。しかし、園児のこのような姿には国家(共同体)に縛られた子どもたちの思想教育のイメージが付きまとってしまう。この観点からは森本学園が完璧な思想教育をしている北朝鮮を素晴らしい国家と考えているのだろうと思えてくる。(今、日本が北朝鮮と同じような国家かどうかは別にして)森友学園は日本を北朝鮮と同じような国家にしたいと考えているように思えるのは私だけだろうか。

安倍首相のつれあいも、「立派な教育理念を持った学園」といったらしいが、思考(嗜好)が夫婦は似てくるらしいから、安倍首相も表面上は否定しているが、森友学園と同じような思想を持っているのだろう。

トランプの意識的勘違い

トランプは本来は高額所得者保護をねらっている。しかし、外見上はアメリカの雇用を取り戻すことが大統領選挙で自分を支持した白人ブルーカラー層への恩返しをしているようにみえる。そして、不公正貿易の結果、自動車産業などの白人ブルーカラー層の職が奪われ、不満があふれているとみて政策を次々と打ち出し、国内問題を対外政策の問題にすり替えている。今まで米国は資本主義の原理に従って利益を追求しグローバル化を進め、史上最大の利益を上げてきた。その結果、白人ブルーカラーなどの生産業を中心とした国内産業は衰退し、ソフト産業の利益は急成長していった。2015年の「フォーブス」の世界高額所得者ランキングでは1位がマイクロソフトのビル・ゲーツで約9兆円、3位が投資家のウォーレン・バフェットで約8兆円、5位がオラクルのラリー・エリクソンで6兆円など、10位までに5人入っている。この事実を見れば決して不公正貿易が白人ブルーカラーの職を奪っているのではないことは明らかである。企業が利益を追求した結果として職を失ったのであって、資本主義の原理がそうさせたのだ。このグローバル化の流れを止めてしまえば米国の利益は失われ、白人ブルーカラーばかりではなく、ソフトウェア産業のホワイトカラーさえも職を失いかねない。米国の白人ブルーカラー層の救済は対外問題ではなく、国内問題だ。一人で数兆円もの所得を得ることは明らかに国内の所得の分配がうまくいっていないことを示している。ソフトウェア産業が利益を上げているのは数人の優秀な人間の労働の結果ではない。いままで人類の累積された知識(累積された労働)の結果である。数人の優秀な人材の労働が新たな価値を創りだしたことは確かだが、人類が綿々と累積してきた知識から生まれる利益も同時に自分のものとして享受しているのだ。一人の人間の1年間の所得は1億円もあれば使い切れないほどのものである。とすれば、残りの数兆円は累積された労働としてすべての人々に分配されるべきものだ。トランプは国外批判などするよりも国内政策を見直すべきなのだろう。

使用価値とICT技術革新

使用価値は労働によって創りだされるわけだが、ICTの技術革新によって、労働を必要としない環境が整うと、使用価値は機械によって作り出されるのだろうか。そうではない、ICTの技術革新も実は人間の労働の蓄積なのだ。今までの労働価値説は現時点の労働を扱っていたが、ここまで技術が進歩すると、人による労働は減少していく傾向にある。しかし、この技術進歩は導入した会社やICTの技術会社の労働だけによるものなのだろうか。実は、この技術進歩はこれまでに蓄積された労働(経験)に他ならない。この蓄積はその時点で発明あるいは発見した者や会社のものではない。社会全体の労働の蓄積なのだ。この利益は社会全体に還元されなければならない。

ロビンソン・クルーソー

つれあいが退院して3日目。1週間の入院だった。入院中は日常の生活を一人でこなすことになり、結構大変だった。朝起きて朝食を作り後片付けして、掃除機をかけ、洗濯して竿に干し、病院に行き、帰ってきて昼食をとり、・・・といったことを時間配分してこなしていた。退院して少し時間がたって考えてみると、以前読んだ本にマルクスが商品の価値を全く無視したときに何が残るかを考えると、労働だけだ(労働価値説)といったくだりを思い出した。

マルクスは『ロビンソン・クルーソー』になぞらえてわかりやすく説明している。クルーソーは孤島に漂着して生きるために必要な作業、魚をとり、畑を耕し、家を建て・・・を一人でこなさざるをえなかった。このとき、自己の時間を各作業に配分して労働した。この作業は目的(使用価値)は違っていても、労働としては共通していて普遍的なものである。ここに貨幣(交換価値)を必要としない価値の根源的な本質がある。

まさに家庭における家事労働は貨幣を必要とせずに使用価値を創造する。

尼崎脱線事故報道にみるもの

福知山線尼崎の脱線事故はものすごいものであった。同じようなことをくり返すようにみえる日常もくりかえしではないことを証明している。事故 は必然で も、人間個々の生命は生まれるのも死ぬのも偶然でしかないのかもしれない。もしこの生死を必然に置き換えるのなら、宇宙のゆらぎというほかなさそうにもお もえる。
ところで、この事故の報道はここ二、三日の間に新しい局面を迎えている。5/3のインターネット版朝日新聞には、

脱線した快速電車に、JR西日本の運転士2人が客として乗り合わせていたことがわかった。いずれも救助活動に加わらずに出勤し、通常通りに乗務していた。同社は「救助にあたるべきだった」として、処分を含めた対応を検討している。

また、5/5インターネット版朝日新聞には、

JR宝塚線の脱線事故が起きた4月25日、JR西日本天王寺車掌区の区長ら社員43人が、ボウリング大会を催していたことがわかった。同社は記者会見で事実関係を認めたうえで、「中止すべきだった」として区長らの処分を検討している。

というようなことが書かれていた。他の新聞も同じような論調だ。いつもながら、やんなっちゃう情況だ。
相対的でしかない個人の倫理観を普遍的なものとして扱うやりかたには必ずどこかにウソが入っている。新聞記者だって事故の記事をかいたあとに仲間とのみに 行って、ゲラゲラ笑っていることだってあるし、彼女とデートして幸せな気分になることもある。われわれだって、事故のことを悲惨だと話した直後に、冗談を 言ってゲレゲラ笑うことだってある。JR職員だって同じだ。事故の後、会社に行こうが、助けようが他人がとやかく言う問題ではない。まして、ボーリング だって同じで、これを理由に処分なんてふざけた話だ。
確かに、このような事故の報道は「庶民的感情が後押ししている」ためにどこの報道機関でも 論調が同じになるように思えるが、むしろ報道機関が被害者の「持って行き場のない感情」の代弁者を気取り、正義を装っているから、庶民も同情的あるいは反 論できないようにならざるを得ないのではないだろうか。
庶民は半分は被害者やその家族に「かわいそうだ」という同情を持ち、半分は野次馬として の「好奇心」に突き動かされていると考えた方が正しそうだ。庶民のこの2つの情動を報道機関はうまくついているように思われる。被害者へのインタビュー で、加害者としてのJR西日本への怨念を演出し、庶民のなかにある野次馬としての罪の意識に、「お前もJR西日本の倫理観のない加害者と同類か」という踏 み絵を踏ませているから、庶民は罪の意識を感じている分だけ報道機関の「許せない報道」の問いかけにほとんどが後押しするように見えるのではないか。
素直に自分が野次馬でしかないことを認めれば、JR西日本の社員の行動も自分たちとあまりかわらないと認識でき、報道機関のバッシングは正当性を欠いていると判断できるものになるとおもわれる。